3分でわかる!DOE(自己資本配当率、純資産配当率、株主資本配当率)とは?

今までは、株主への企業の利益還元の指標としては、配当性向が一般的でした。

しかし、最近では、新たな指標として自己資本配当率(DOE)を掲げる企業が増えています。

DOEの高い企業は、長期的に株主に対する還元を増やそうという姿勢を示しており、安定的な配当を見込める企業として、特に海外の機関投資家から注目されています。

世界経済の先行き不安から安定的な成長と配当を示す企業に、リスクを回避したい投資家の人気が集まっています。

DOE(自己資本配当率)とは?

DOEは、Dividend On Equity の略で、利益を積み上げた株主資本に対して、どの程度を配当に回すかを表します。

DOEの計算式

DOE = 配当 ÷ 株主資本

ですが、

DOE = 配当性向 × ROE

と表すこともできます。

配当性向 = 配当 ÷ 純利益
ROE = 純利益 ÷ 株主資本

DOEと配当性向の違い

株主還元の指標として一般的なのは、純利益のうちどれだけを配当に回したかを示す配当性向です。
東証がまとめる上場企業の実績ベースの配当性向を見ると、ここ数年は30%前後で推移しています。

ただ、配当性向を目安にする企業は、純利益は年度による変動が大きく、利益が減ると、連動して減配になる可能性があります。
そのため、配当性向だけを基準にすると配当金額が安定しなくなることがあります。

一方、DOEの元となる株主資本は、株主が出資した資本に、これまで蓄積した利益剰余金を加えたストックであり、純利益に比べると変動は少なく、より安定的に還元することができます。

また、自己株の取得などで、資本効率を向上させることで、DOEの水準を高めることも可能です。

DOEを掲げる企業

▼DOEを配当の目安に掲げる主な企業

企業名 目標値
バンナムHD 2%
JAL 3%以上
資生堂 2.5%以上
ファンケル 5%以上
MS&AD 2~3%
カブコム 8%以上
松井証券 8%以上
オムロン 3%

例えば、カブドットコム証券は、2018年5月15日に公表した経営計画で、2021年3月期の株主還元の目標として、配当性向50%以上とあわせて、DOE8%以上を掲げました。

資生堂は、2018年春に配当性向40%という目標を取り下げて、DOE2.5%以上という目標を経営計画にあわせて導入しました。

ファンケルも、2018年3月23日に公表した経営計画で、従来から示す配当性向40%以上との目標に加えて新たにDOE5%を指標として導入しました。

そのほか、日本航空も3%以上とするDOEの考え方を取り入れました。

最近でも、松井証券(8%以上)、オムロン(3%)などの会社も配当方針としてDOEを掲げています。

松井証券

2021年3月期 決算報告資料 より

このように、DOE8%以上を配当政策の基本方針として掲げています。

オムロン

2021年 3月期(米国会計基準) 決算プレゼンテーション資料 より

このように、DOE3%程度を株主還元方針として掲げています。

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